水質分析
水質汚濁防止法に基づき規定されいる、人の健康に被害を生じる恐れのある重金属類や有機塩素系化合物などの「健康項目」、川や海域・湖沼などの水の汚れについての各種規制等を定めた「生活環境項目」を中心に、あらゆるフィールドにおける水質の性状・汚染状況を、公定法に基づき各種分析装置を整備し、豊富な知識・経験・技術をもって分析・測定・解析を行い、迅速かつ正確なデータの提供に努めております。
大気測定
大気汚染防止法に基づき汚染物質について各項目の測定を行います。また、移動式の大気測定車を用いてCO、NOx、SO2、Ox等の連続測定及び環境中の有害大気汚染物質等の各項目の分析も行います。
当社では多数の大気測定車を揃えており、全国各地に迅速に移動し大気測定局を設置可能です。湿式測定・乾式測定いずれも経験豊富な技術者がより正確なデータを提供いたします。
当社では多数の大気測定車を揃えており、全国各地に迅速に移動し大気測定局を設置可能です。湿式測定・乾式測定いずれも経験豊富な技術者がより正確なデータを提供いたします。
湿式測定車による気象・大気測定状況
乾式測定車による気象・大気測定状況
排出ガス測定
大気汚染防止法において規制物質として指定された分析項目について、各種対象施設での試料採取の実施、及び規制物質の濃度分析測定をおこないます。
排ガス中の試料採取・測定状況
産業廃棄物に関する測定
事業活動から排出される廃棄物中の有害物質の測定を行います。
土壌汚染状況調査
有害物質使用特定施設の廃止及び一定規模以上の土地の形質変更の届け出を行う場合、土壌汚染状況調査の結果の報告が必要となります。
その報告に必要な地歴調査や有害物質の有無などの調査を行います。
悪臭・臭気測定
悪臭防止法に基づき、各項目の分析を行います。
環境試料採取状況
環境試料採取状況
官能試験状況
作業環境測定
労働安全衛生法に基づき、工場・職場・作業場等における作業者の人体への有害物質の暴露影響の把握のため、各種作業時における測定・分析を行います。
ダイオキシン類測定
弊社でのダイオキシン類分析
平成11年のダイオキシン類対策特別処置法施行を経て、計量法改正を受け、MLAP行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)の認定を取得し、認定特定計量証明事業所として現在に至っております。
環境大気、排出ガス、水質(公共用水域・地下水・排出水など)、土壌、底質、廃棄物・固形物、作業環境におけるダイオキシン類の試料採取から分析・評価を行います。
環境大気、排出ガス、水質(公共用水域・地下水・排出水など)、土壌、底質、廃棄物・固形物、作業環境におけるダイオキシン類の試料採取から分析・評価を行います。
シックハウス測定
建築物などの新築・増改築後に、使用された住宅建材などから室内に発生する揮発性有機化合物(VOC)等が、体調不良や健康障害を引き越す「シックハウス症候群」が問題視されています。当社では、シックハウスの主要因と言われている揮発性有機化合物(VOC)アルデヒド類の濃度測定を実施しております。
空気環境測定
建築物における衛生的環境の確保に関する法律(ビル管理法)に規定される床面積が3000m2以上(学校は8000m2以上)の特定施設(旅館・図書館・遊技場・美術館・博物館・集会所・劇場・店舗などは空気環境の測定を2ヶ月に1回行わなければなりません。
空気環境の測定項目は、浮遊粉じん・二酸化炭素・一酸化炭素・温度・相対湿度・気流・ホルムアルデヒドの7項目です。
ただしホルムアルデヒドについては、特定建築物の建築・大規模の修繕・大規模の模様替を行い、その使用を開始した日以後最初に訪れる6月1日から9月30日までの間に測定することとなっています。
ただしホルムアルデヒドについては、特定建築物の建築・大規模の修繕・大規模の模様替を行い、その使用を開始した日以後最初に訪れる6月1日から9月30日までの間に測定することとなっています。
放射能・放射線測定について
当社保有機材
所有機器 | メーカー名 | 機種名 | 単位 |
精密測定器 | Canberra社 | Ge半導体検出器 | Bq/kg |
騒音・振動測定
騒音・振動調査 騒音規制法、振動規制法に基づいた各種騒音・振動(工場、工事、道路交通、鉄道等)の測定、予測を行います。
測定対象 | 環境、道路交通、航空機、新幹線、在来線鉄道、工場及び事業場、特定建設作業、自動車騒音、発破作業、遮音性能試験など |